シティーズスカイラインで労働者が足りない原因と対策

シティーズ：スカイラインで「労働者が足りない」と表示された時は、住宅区を増やすだけでは解決しない場合があります。
総人口が足りないケースだけでなく、求人と市民の教育段階が合っていないケースや、通勤経路に問題があるケースもあるためです。

まず警告が出ている建物の求人と教育段階を見て、失業率、学校の収容能力、区画の構成を順番に確認します。
原因を切り分ければ、住宅区、教育施設、職場区画、公共交通のうち、どこを優先して直すべきか判断できます。

目次をチェックして目的の情報へ飛んで下さい。
時間のない方は本文の下の方に簡潔な「まとめ情報」もあります。

シティーズ：スカイラインで労働者が足りない原因と確認手順

労働者不足は、警告文、建物ごとの求人、失業率、教育段階、通勤経路の順に見ると原因を切り分けやすくなります。

警告文から原因を切り分ける

最初に見るべきなのは、建物に表示されている警告の内容です。
労働者が足りないと教育を受けた労働者が足りないでは、優先する対策が異なります。
どちらも人手不足を表しますが、人口を増やせば解決するケースと、必要な教育段階の市民を育てなければ解決しないケースに分かれます。

「労働者が足りない」と表示されている場合は、都市全体の労働人口が少ない可能性があります。
ただし、失業者がいるのに警告が出ているなら、単純な人口不足ではありません。
職場が求める教育段階と、働き手側の教育段階が一致していない可能性も考えます。

「教育を受けた労働者が足りない」と表示された場合は、建物が必要としている教育段階の人材が足りていません。
この警告に対して住宅区だけを広げても、新しく転入した市民が必要な教育段階へ進むまで時間がかかります。
学校の収容能力と市民の教育状況を見ながら、待つべき状態か施設を増やすべき状態かを判断します。

警告文だけで原因を決めつけないことも大切です。
同じ産業区であっても、建物の種類やレベルによって必要な労働者の構成は変わります。
警告を読んだあとは、対象建物の情報を開いて求人の内訳まで見る必要があります。

建物情報で不足する教育段階を確認

警告が出ている建物を開くと、現在働いている人数と空いている求人を確認できます。
このとき、総労働者数だけを見るのではなく、教育段階ごとの枠を見ます。
未教育、教育を受けた、十分な教育を受けた、高学歴のどこが埋まっていないかで、取るべき対策が変わります。

未教育の枠が空いている場合は、低い教育段階の働き手が不足しています。
都市全体で高学歴化が進んでいる場合や、未教育者を多く雇う産業を急に増やした場合に起こりやすい状況です。
このケースでは、大学を追加しても不足している人材は増えません。

教育を受けた市民や、十分な教育を受けた市民の枠が空いている場合は、小学校や高校の整備状況を見ます。
学校が存在していても、対象となる市民数に対して収容能力が足りていなければ、必要な人数を育てられません。
反対に、収容能力が足りているなら、施設を増やすより卒業まで待つほうが合っています。

高学歴の枠が不足している場合は、大学の収容能力と卒業者の供給を見ます。
オフィスや高レベルの商業建物を短時間に増やすと、高学歴者の供給が追いつかないことがあります。
大学を建てた直後は卒業者がそろわないため、求人だけをさらに増やさないようにします。

建物ごとの必要人数は一律ではありません。
区画の種類だけでなく、建物の種類、敷地、レベルによって労働者数と教育構成が変わります。
「産業区だから未教育者だけ」「商業区だから教育済みだけ」と固定せず、警告が出ている建物の情報を個別に見ることが重要です。

失業率と空き求人の見方

失業率と空き求人を組み合わせると、総人口が足りないのか、求人との組み合わせが悪いのかを判断しやすくなります。
失業率が低く、都市内に空いている求人が多い場合は、働ける市民の総数が不足している可能性が高くなります。
この状態で新しい産業区や商業区を増やすと、さらに求人が増えて警告が広がります。

総労働人口が足りない場合は、職場区画の追加をいったん抑え、住宅区を増やします。
住宅建物が完成し、市民が転入して就職先を決めるまでには時間が必要です。
住宅区を指定した直後に警告が消えなくても、すぐに追加の職場を作らず人口の増加を待ちます。

失業者がいるのに空き求人も多い場合は、教育段階の不一致を疑います。
都市全体の人数は足りていても、職場が求める教育段階の市民が足りなければ求人は埋まりません。
未教育者が必要な職場と高学歴者が多い住宅地、または高学歴者が必要な職場と大学卒業者が少ない都市では、このずれが起こります。

産業とオフィスの需要は、同じオレンジ色の需要として表示されます。
そのため、オレンジ色の需要が高いという理由だけで、産業区とオフィス区のどちらを増やすべきかは決められません。
未教育者や教育を受けた市民が多いなら産業区、高学歴者が余っているならオフィス区というように、教育構成を合わせて考えます。

需要バーは区画を最大まで広げる指示ではありません。
失業率、空き求人、教育段階別の就業状況を見ながら、少量ずつ区画を追加するための目安として使います。
需要が残っていても、既存建物で労働者不足が出ているなら、新しい求人を増やすより現在の不足を解消するほうが先です。

教育段階別の人口構成を確認

市民の教育段階は、未教育、教育を受けた、十分な教育を受けた、高学歴の4段階です。
小学校、高校、大学がそれぞれ次の教育段階を担います。
どこか1つの段階だけを大量に整備しても、前の段階で市民が育っていなければ必要な人材は増えません。

小学校は子供を対象とし、修了した市民を教育を受けた段階へ進めます。
高校は主に10代の市民を対象とし、十分な教育を受けた段階へつなげます。
大学は若者や成人の高等教育を担い、高学歴の市民を育てます。

教育は市民の年齢とともに進みます。
学校を建てたからといって、教育を受ける時期を過ぎた成人全員が小学校から学び直すわけではありません。
新しく整備した学校は、現在対象年齢にいる市民と、これから成長する世代へ効果を発揮します。

高学歴者が足りない場合でも、大学だけを増やせばよいとは限りません。
小学校や高校の収容能力が不足していれば、大学へ進める市民そのものが育ちません。
教育情報を見るときは、最終的に不足している段階だけでなく、その前段階の収容能力も順番に見ます。

反対に、学校の収容能力が十分なら、同じ施設を追加しても卒業者が早く生まれるとは限りません。
対象となる市民が成長し、各段階の教育を終えるまで都市を進行させる必要があります。
一時停止したままでは入学、成長、卒業が進まないため、整備後は時間を進めて変化を見ます。

人口不足と学歴不一致の見分け方

人口不足と学歴不一致は、似た警告を出しますが、対策は反対になることがあります。
人口不足なら住宅を増やす必要がありますが、学歴不一致なら住宅を増やすだけでは求人が埋まりません。
失業率、空き求人、建物ごとの教育段階を順番に見ると区別できます。

人口不足と考えやすい状態は次の通りです。
・失業率が低い
・複数の教育段階で労働者が足りない
・複数の産業、商業、オフィスで同時に警告が出ている
・職場区画を短時間に広げたあとから警告が増えた
・住宅の入居より求人の増加が先行している

この状態では、住宅区を増やし、新しい職場区画の指定を一時的に止めます。
転入した市民が就職するまで時間がかかるため、住宅区を指定した直後に職場をさらに増やさないことが重要です。
人口が増えて既存求人が埋まり始めてから、需要に合わせて次の区画を少しずつ追加します。

学歴不一致と考えやすい状態は次の通りです。
・失業者がいるのに空き求人が残る
・特定の教育段階だけが空いている
・大学卒業者が少ないのにオフィス区を増やしている
・高学歴者が多い都市で未教育向けの職場が埋まらない
・商業建物や産業建物のレベル上昇後に警告が出た

学歴不一致では、人数を増やす前に求人の種類を見直します。
高学歴者が余っているならオフィスが受け皿になりますが、高学歴者が足りない時にオフィスを増やすと不足が悪化します。
未教育者が不足しているなら、新規転入者を増やす方法や、未教育者を多く求める産業の規模を抑える方法が候補になります。

高学歴者は、教育段階の低い求人へ就く場合があります。
ただし、教育段階が一致する求人があると、そちらへ配置されやすくなります。
高学歴者がいるから未教育向け求人もすべて埋まると考えず、都市全体の職場構成を合わせる必要があります。

通勤経路や渋滞を疑う条件

人口と教育構成が足りているのに求人が埋まらない場合は、住宅区から職場までの通勤経路を見ます。
道路がつながっていない、遠回りが多い、渋滞が続いているといった状態は、市民の移動を妨げます。
ただし、交通の見直しは人口不足や教育不足を直接解決する対策ではありません。

交通を原因として疑う前に、次の条件を満たしているかを見ます。
・都市全体に働ける市民がいる
・建物が求める教育段階の市民がいる
・対象建物に空き求人がある
・学校の収容能力だけが原因ではない
・住宅区と職場区の間に移動可能な経路がある

条件がそろっているのに警告が残るなら、住宅区から職場区までの道路接続をたどります。
一方通行や分断された道路など、見た目では近くても実際には到達しにくい経路になっていないかを見ます。
交通量が多い場所では、渋滞によって通勤や都市サービスの移動が滞っていないかも確認します。

公共交通は、住宅地と職場を結ぶ移動手段として役立ちます。
バス、地下鉄、鉄道などを利用できる都市では、道路だけに集中していた移動を分散できます。
路線を置くだけでなく、住宅区から停留所へ移動し、職場の近くで降りられる経路になっていることが重要です。

すべての市民が公共交通を使うわけではありません。
利用しやすい路線ほど選ばれやすいため、遠回りする路線や乗り継ぎにくい配置では効果が限られます。
徒歩と公共交通を組み合わせて、住宅区から職場まで自然に移動できる流れを作ります。

交通対策を先にしても、必要な教育段階の市民が存在しなければ警告は消えません。
道路や路線を大きく作り直す前に、人口と教育段階が求人に合っているかを確認します。
人材が足りている時に限って、通勤経路を優先的に改善するのが効率的です。

原因別に優先する対策

労働者不足の対策は、原因ごとに優先順位を変えます。
すべての都市で学校、住宅、道路を同時に増やす必要はありません。
警告と都市情報を照らし合わせ、原因に直接効くものから手を付けます。

総人口が足りない場合の優先順は次の通りです。
・新しい職場区画の追加を止める
・住宅需要を見ながら住宅区を増やす
・住宅建物の完成と入居を待つ
・既存求人が埋まり始めるまで都市を進行させる
・回復後に職場区画を少量ずつ追加する

教育を受けた労働者が足りない場合は、学校の段階を合わせます。
・教育を受けた市民が不足しているなら小学校を見る
・十分な教育を受けた市民が不足しているなら高校を見る
・高学歴者が不足しているなら大学を見る
・前段階の収容能力も合わせて見る
・収容能力が足りているなら卒業まで待つ

未教育者が不足している場合は、高学歴化をさらに進める施設が直接の解決策にならないことがあります。
新しい住宅区から未教育の転入者を増やすか、未教育者を多く求める職場の増加を止めます。
農業や林業など、未教育者を多く必要とする特化産業を大きく広げている場合は、都市の教育構成とのずれを見直します。

高学歴者が余っている場合は、オフィス区が雇用先になります。
ただし、産業需要とオフィス需要は同じ色で表示されるため、需要バーだけでオフィスを増やすのは避けます。
高学歴者の失業が多く、オフィスの求人を支えられる時に限って追加します。

人口と教育構成が足りている場合は、道路と公共交通を見直します。
住宅区と職場の接続、遠回り、渋滞、公共交通の乗り継ぎを順に見ます。
原因を直している間は同じ職場区画を増やさず、既存建物の雇用が回復するかを先に見ます。

シティーズ：スカイラインで労働者が足りない時の対策

ここでは、人口、教育、区画、交通、建物放棄を原因に合わせて調整する方法を扱います。

住宅区を増やすべき条件

住宅区を増やす対策は、働ける市民の総数が足りない時に向いています。
失業率が低く、産業区や商業区など複数の場所で求人が余っているなら、住宅の追加を優先します。
職場区画を増やし続けるより、現在ある求人を埋める人口を確保することが先です。

住宅区を増やすべき主な条件は次の通りです。
・失業率が低い
・既存の職場に空き求人が多い
・特定の学歴だけでなく全体的に人が足りない
・産業区や商業区を急に拡大した
・住宅需要が残っている
・通勤経路と教育構成に大きな問題がない

新しく転入する市民は、未教育の労働力を増やす方向に働きます。
そのため、都市初期の一般産業や未教育者を多く求める職場には、住宅区の追加が合いやすくなります。
一方で、高学歴者不足に対しては即効性がありません。

高学歴者を増やしたい場合、新しく転入した市民が小学校、高校、大学と進む時間を考える必要があります。
住宅区を広げた直後にオフィス区まで増やすと、人口は増えていても高学歴者が足りない状態が続きます。
住宅区の追加と教育施設の整備は、同じタイミングで効果が出る対策ではありません。

住宅建物の成長も、高い教育段階の市民を受け入れる助けになる場合があります。
ただし、住宅建物のレベルだけを上げれば高学歴者不足が即座に解決するわけではありません。
教育、地価、住民の豊かさなどが関係するため、学校の収容能力と時間経過も合わせて見ます。

住宅区を増やす必要がないのは、失業者が多いのに求人が埋まらない場合です。
この状態で住宅を増やすと、教育段階の合わない市民がさらに増える可能性があります。
先に建物情報を開き、どの教育段階の求人が空いているかを見ます。

小学校、高校、大学の使い分け

教育施設は、不足している教育段階に合わせて使い分けます。
小学校、高校、大学を同時に大量建設するより、どの段階で収容能力が足りていないかを見るほうが効果的です。
施設数ではなく、対象となる市民数に対して十分な定員があるかを判断します。

・小学校：教育を受けた市民を育てる入口
・高校：十分な教育を受けた市民を育てる段階
・大学：高学歴者を育てる高等教育施設

小学校は将来の教育人口を作る基盤です。
商業や産業で教育を受けた労働者が不足している場合に重要ですが、すでに成人した未教育者をすぐ教育する施設ではありません。
設置後は、対象となる子供が通学して教育段階を上げるまで待ちます。

高校は、小学校を終えた世代を次の段階へ進めます。
十分な教育を受けた労働者が必要な建物で警告が出ている場合は、高校の収容能力を見ます。
小学校を通過していない世代を高校だけで補えるわけではないため、前段階の教育状況も重要です。

大学は、オフィスや高レベル商業に必要な高学歴者を育てます。
高学歴求人が多い都市では重要ですが、未教育者を多く求める産業の警告には合わないことがあります。
原因を見ずに大学を増やすと、都市の教育構成と低教育求人のずれを広げる可能性があります。

高学歴者が増えすぎて未教育向け求人が埋まりにくい場合は、「学校から出よう」の条例も候補になります。
この条例は大学へ進む市民を少数に抑え、働くことを選びやすくします。
ただし、教育全体を止めるものではなく、高学歴者が完全に生まれなくなるわけでもありません。

条例を使うと、オフィスや高レベル商業に必要な人材が減る可能性があります。
低教育求人を埋めたいからといって、都市全体の教育を弱めると別の場所で警告が出ます。
未教育求人と高学歴求人のどちらが足りていないかを見てから使います。

教育施設の効果が出るまでの時間差

教育施設は、建てた直後に必要な労働者を生み出す施設ではありません。
市民が対象年齢になり、学校へ通い、次の教育段階へ進むまで時間が必要です。
警告が残っているからといって、同じ学校をすぐ追加するとは限りません。

教育不足への対応は、次の流れで進みます。
・不足している教育段階を特定する
・その段階の学校の収容能力を見る
・前段階の教育施設も見る
・不足していれば施設を追加する
・都市の時間を進める
・卒業者と求人の変化を見る

小学校を増やしても、高学歴者がすぐに増えるわけではありません。
小学校から高校、大学まで段階を進む必要があります。
高学歴求人を先に大量に作ってから学校を整備すると、長い間警告が続きやすくなります。

大学についても、建設後すぐに高学歴者がそろうわけではありません。
大学へ進める市民が育っており、収容能力に余裕があることが必要です。
高校までの教育人口が少ない場合は、大学の定員だけを増やしても利用者が増えにくくなります。

教育不足の改善中は、同じ種類の求人を増やさないことが大切です。
高学歴者を育てている途中でオフィス区や高レベル商業を広げると、卒業者より求人の増加が上回ります。
学校の効果が出ないのではなく、必要人数が増え続けている状態になりかねません。

教育が進むまでの固定日数はありません。
市民の年齢構成、対象となる教育段階、学校の収容能力、都市の進行状況によって変わります。
施設を建てたあとは時間を進め、教育段階別の人口と空き求人が変化しているかを見ます。

産業区、商業区、オフィスの調整

労働者不足は、人口や教育だけでなく、都市に置いている職場の組み合わせでも発生します。
産業区、商業区、オフィス区では、求める教育段階が異なります。
都市の人口構成と職場構成が合うように調整することが重要です。

一般産業区は、都市初期の未教育労働者を受け入れる主要な職場になります。
新しく転入した未教育の市民と低レベル産業は組み合わせやすい一方、建物が成長すると教育を受けた労働者も必要になります。
産業区だから未教育者だけを用意すればよいわけではありません。

農業特化産業と林業特化産業は、未教育者を多く必要とします。
都市全体の高学歴化が進むと、これらの求人構成と人口構成が合いにくくなる場合があります。
石油特化産業と鉱業特化産業は複数の教育段階を必要とするため、農業や林業と同じ対策で必ず解決するとは限りません。

特化産業は、一般産業と同じように建物レベルの上昇で都市の教育構成へ合わせ続ける仕組みではありません。
特化の種類に合う働き手を維持する必要があります。
未教育者が減っている都市で未教育求人の多い特化産業を拡大すると、警告が続きやすくなります。

商業区は、未教育者から高学歴者まで幅広く雇います。
建物が成長すると、教育を受けた市民、十分な教育を受けた市民、高学歴者が必要になります。
都市の教育進行より商業建物の成長が早いと、「教育を受けた労働者が足りない」が出やすくなります。

商業需要が残っていても、既存の商業建物が必要とする人材がそろっているとは限りません。
新しい商業区を追加すると、既存建物と新規建物が同じ教育段階の市民を取り合います。
警告が出ている間は、商業需要だけを理由に区画を広げないようにします。

オフィス区は、主に高い教育段階の市民へ雇用を提供します。
商品を生産しないため、一般産業とは役割が異なります。
高学歴者が余っている都市では雇用先になりますが、高学歴者が不足している都市では警告を増やします。

産業とオフィスは同じオレンジ色の需要に含まれます。
オレンジ色の需要が高い時は、失業者の教育構成を見て、産業とオフィスのどちらを増やすか決めます。
未教育者が多いなら産業、高学歴者が多いならオフィスという違いを基準にします。

需要だけを見て区画を増やさない

需要バーは、都市の成長を考える目安ですが、教育段階別の人材充足を保証するものではありません。
商業需要が高くても、商業建物に必要な高学歴者がいるとは限りません。
産業・オフィス需要が高くても、どちらを増やすべきかは人口構成によって変わります。

需要バーだけで区画を広げると、求人が人口増加より早く増えることがあります。
特に、産業区や商業区を広い範囲へ一度に指定すると、複数の建物が同時に労働者を募集します。
住宅の入居と教育の進行が追いつかなければ、都市全体へ警告が広がります。

区画を追加する前に見る項目は次の通りです。
・失業率
・既存建物の空き求人
・教育段階別の就業状況
・住宅需要
・商業需要
・産業・オフィス需要
・警告が出ている建物の種類
・学校の収容能力

失業者が多い場合は職場を増やす余地があります。
ただし、失業者の教育段階と新しい職場の求人が合っていなければ、失業者と労働者不足が同時に増えます。
求人の総数だけでなく、どの市民を雇える職場なのかを見ます。

失業率が低い場合は、職場区画より住宅区を先に増やします。
需要が高くても、現在の人口で既存求人を埋められていないなら、新しい建物を増やす優先度は低くなります。
既存建物が安定してから、区画を小さく追加して変化を見ます。

需要バーが残っていることと、区画を追加し続けることは同じではありません。
需要を少し残したまま、人口、教育、求人の釣り合いを見る運用もできます。
一度に広げず、建物が完成して雇用が安定するまで次の指定を待つことが労働者不足の予防になります。

公共交通と道路の見直し

人口と教育段階が合っている場合は、住宅区と職場区を結ぶ交通を見直します。
道路がつながっていても、遠回りや渋滞で移動しにくい場合があります。
交通対策は、人材が都市内に存在している時に効果を発揮します。

最初に道路の接続を見ます。
住宅地から産業区、商業区、オフィス区へ移動可能な経路があるかをたどります。
地図上では近くても、道路が分断されていたり大きく迂回したりする配置では、通勤しにくくなります。

次に、渋滞が続いている場所を見ます。
渋滞は通勤だけでなく、都市サービスの車両移動も妨げます。
ただし、渋滞を解消しても学歴の合わない求人は埋まらないため、交通問題と教育問題を混同しないことが大切です。

公共交通は、住宅と職場の移動を支えます。
・住宅区の近くから乗れる
・職場区の近くで降りられる
・徒歩で停留所へ移動できる
・乗り継ぎが過度に遠回りにならない
・道路移動より使いやすい経路になっている

路線は、設置しただけでは十分ではありません。
住宅地だけを回る路線や、職場から離れた場所で終わる路線では、通勤経路として使いにくくなります。
市民が実際に住宅区から職場へ移動できる形で結びます。

公共交通を追加する前に、人口と教育構成をもう一度見ます。
働ける市民そのものが足りないなら住宅区が先で、必要な教育段階が足りないなら学校と時間経過が先です。
人材がそろっているのに求人が埋まらない場合に、道路と公共交通の改善を優先します。

建物放棄を防ぐ復旧手順

労働者不足や教育不足が長く続くと、建物が放棄される場合があります。
放棄された建物を撤去するだけでは、原因が残っている限り同じ警告が再発します。
まず、放棄前に表示されていた問題を解消することが重要です。

復旧は次の順番で進めます。
・警告が労働者不足か教育不足かを見分ける
・建物情報で空いている教育段階を調べる
・失業率と空き求人を見る
・学校の収容能力と教育人口を見る
・必要なら住宅区を追加する
・職場区画の追加を止める
・人口と教育が足りているなら交通を直す
・都市を進行させて雇用の回復を待つ

放棄には、労働者不足以外の原因もあります。
電気、水道、下水、ゴミ、遺体回収、犯罪、税率、原料、商品、顧客、公共サービスなどの問題でも建物は放棄されます。
労働者不足の記事だからといって、すべての放棄建物を雇用問題として扱わないようにします。

放棄された建物は、周辺の幸福度や地価へ悪影響を与えます。
原因が解消されて需要があれば、放棄された建物が建て替わる場合があります。
必ず手動で撤去しなければ回復しない状態とは限りません。

焼失した建物は、放棄された建物とは扱いが異なります。
焼失した建物は新しい建物を建てるために撤去が必要ですが、放棄建物は条件の回復によって再建される場合があります。
見た目だけで同じ状態と判断せず、建物の状態を見分けます。

広い範囲で放棄が起きた場合は、建物を1つずつ撤去する前に都市全体の求人と人口を見ます。
職場区画を急拡大していたなら新規指定を止め、教育不足なら学校の段階と時間差を見ます。
根本原因を直してから、需要と雇用が回復しているかを見ながら再建を進めます。

PC版、PS4版、Switch版の共通対策

PC版、PS4版、Nintendo Switch版では、操作方法や画面配置、収録内容に違いがあります。
それでも、初代シティーズ：スカイラインにおける人口、教育、区画、雇用、通勤の基本的な判断は共通しています。
特定のボタン操作ではなく、各情報画面と建物情報を使って原因を切り分けます。

全機種で共通する確認手順は次の通りです。
・警告文を見る
・警告が出ている建物を開く
・教育段階別の空き求人を見る
・失業率と職場数を見る
・教育段階別の人口を見る
・学校の収容能力を見る
・住宅区と職場区の接続を見る
・原因に合う対策だけを行う

PC版ではMODを利用できますが、労働者不足はMODなしでも対策できます。
住宅区の追加、職場区画の拡大停止、学校の段階別整備、区画配分の変更、公共交通と道路の改善、条例の調整は基本機能の範囲です。
雇用数や教育の仕様を変えるMODを前提にせず、都市の人口と求人を合わせます。

PS4版でも、教育、交通、地区、条例を使って同じ流れで対策できます。
画面を開くボタンや操作方法はPC版と異なりますが、見るべき情報は変わりません。
建物ごとの求人と都市全体の人口を分けて見ることが重要です。

Nintendo Switch版には追加コンテンツが同梱されていますが、労働者不足の基本対策は住宅、教育、区画、通勤の調整です。
追加コンテンツ専用の施設や仕組みを使わなくても、警告の原因を切り分けられます。
基本区画と学校、道路、公共交通を使って都市の雇用バランスを整えます。

機種にかかわらず、最初から交通だけを直したり、学校を一括で増やしたりしないことが共通の注意点です。
総人口不足なら住宅、特定の教育段階が不足しているなら学校と時間経過、人材がいるのに通えないなら交通という順に分けます。
既存建物の雇用が回復するまでは新しい職場を増やさず、警告が消えてから需要に合わせて少量ずつ都市を広げます。

シティーズスカイラインで労働者が足りない原因と対策についてのまとめ

・警告文を見れば人口不足と教育段階の不一致を最初に切り分けやすい
・建物情報では総人数だけでなく教育段階別の空き求人まで見る
・失業率が低く空き求人が多い時は職場より住宅区の追加を優先する
・失業者がいるのに求人が埋まらない時は教育段階の不一致を疑う
・小学校、高校、大学は不足している教育段階に合わせて使い分ける
・学校の収容能力が足りている場合は追加せず卒業まで時間を進める
・高学歴者不足に対して住宅区だけを増やしてもすぐには解消しない
・未教育者不足の時に大学を増やすと人材の偏りが強まる場合がある
・産業区、商業区、オフィスは市民の教育構成に合わせて配分する
・需要バーが高くても職場区画を一度に広げすぎないよう注意する
・人口と教育構成が足りている時に道路と公共交通を優先して見直す
・公共交通は通勤を助けるが人口不足や教育不足そのものは補えない
・建物放棄が起きたら撤去より先に表示されていた原因を解消する
・PC版、PS4版、Switch版でも人口と教育を確認する流れは共通する